健康管理システムの比較ポイント3選！おすすめサービスは？

2022/09/27（更新：2023/08/24）mediment健康経営

健康管理システム

健康管理システムを導入し、効率改善に努めたいと考える企業が増加しています。

一方で、自社に合う健康管理システムはどれか、判断に迷ってしまうケースも多いでしょう。この記事では、健康管理システムの比較ポイントや選び方、おすすめのサービスを解説していきます。

目次[非表示]

1.健康管理システムができることは？特徴や概要を整理
2.健康管理システムの必要性＆3つのメリットを解説
3.健康管理システムを選ぶときの比較ポイント3選
4.健康管理システムを比較する際の注意点3つ
5.おすすめ健康管理システム「mediment（メディメント）」の特徴
6.健康管理システムの比較ポイントを踏まえた導入検討を

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健康管理システムができることは？特徴や概要を整理

健康管理システムとは、従業員の健康関連データを一元管理し、業務の効率化や従業員の病気の早期発見・予防が期待できるシステムです。

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健康管理システムとは？メリットや費用について徹底解説！健康管理システムのメリットデメリットを解説するとともに、導入に向けた具体的なビジョンをご提示します。 mediment（メディメント）

従来の健康関連データの管理は紙やエクセルなどを使用することが多く、人事労務担当者の負担やデータ管理の把握不足などの問題を抱えていました。

健康管理システムの活用で、以下の業務がスムーズに遂行できます。

健康診断の予約・結果データの集計
ストレスチェック関連業務
労働時間の管理
産業医の面談選定やスケジュール管理

では、ここから具体的な内容を見ていきましょう。

健康診断の予約・結果データの集計

健康管理システムを活用すれば、健康関連業務を一元管理できます。健康診断の予約は従業員数が多くなってもWeb予約だけで完了でき、予約状況の管理が簡単です。

また、健康診断結果のデータ集計にも優れており、労働基準監督署に提出する報告書が自動で作成できます。

ストレスチェック関連業務

健康管理システムは、ストレスチェックのデータ管理が簡単におこなえます。

従業員がパソコンやスマートフォンから受検できる
高ストレス者を自動判別できる
部署ごとに自動チェックが可能

以上の業務が一元管理できるため、健康リスクの管理や職場環境の対策がしやすくなります。

労働時間の管理

健康管理システムでは、勤怠情報のデータ化によって従業員の労働時間管理が可能です。

事業所や部署ごとに従業員一人ひとりの労働時間をデータ化し、健診結果やストレスチェックの結果データと照合すれば、労働環境の整備や改善対策が実施しやすくなるでしょう。

産業医の面談選定やスケジュール管理

産業医の面談選定に関しては、健康管理システムが健康リスクの高い従業員を見逃すことなく自動判定してくれます。

他にも、従業員自らが産業医との面談を予約できるシステムが装備されており、予約状況・空き状況が一目でわかります。変更やキャンセルが直接おこなえるので、スケジュール管理に有効です。

健康管理システムの必要性＆3つのメリットを解説

健康管理システムの活用は、人事労務担当者の負担や従業員の悩みを解決できる手段として最適です。

健康経営に取り組む企業を表彰する制度である「健康経営優良法人（中小規模法人部門）」の申請数が2016年は396件だったのに対し、2021年は12,849件にまで増えるなど、健康経営の市場規模は大きくなってきています（経済産業省「健康経営の推進について」より）。

健康経営優良法人については、以下の記事で詳しくご紹介しています。

【保存版】健康経営優良法人とは？メリット・認定基準・2023年最新動向まとめ「健康経営優良法人制度（「健康経営」を実施している企業を評価する制度）」の概要と、認定によって得られる企業のメリットについて解説します。また、年度によって変更されることもある認定基準や申請手順などについて、最新情報を含めて確認します。 mediment（メディメント）

下記のような問題を解決するためにも健康管理システムの必要性が唱えられています。

人事労務担当者の負担になる仕事

定期健診の実施
定期健診の報告書作成
ストレスチェックの実施
再検査対象者のフォロー
労働時間の管理

従業員の健康に関する悩み

長時間労働が発生しても会社に報告しにくい
体調が悪くても言いづらい、休みにくい
メンタル面の不調は訴えにくい

では、具体的にどのようなメリットがあるのか解説していきます。

1．従業員の健康状況や労働環境が把握しやすい

健康管理システムを利用するメリットは、健診結果やストレスチェック、勤務データなどが一元管理できる点です。そのため、従業員の健康状況や労働時間の把握がしやすくなります。

長時間労働や休日出勤で健康面に影響が出てでていないかなどの把握が容易になり、早期対応やフォローがしやすくなるでしょう。

2．人件費や紙（資源）のコストカットができる

健康管理システムは、ペーパーレス化による人件費や紙のコストカットが期待できます。

従来は、紙やエクセルを使って健康データをまとめていたものが、健康管理システムの活用によってデジタル管理の一元化が可能になります。

その結果、事務作業の負担が軽減されて時間の短縮となり、人件費の削減につなげられるでしょう。

また、紙で管理する必要がなくなるため、紙や消耗品のコストカットが可能です。

3．従業員の健康意識に貢献できる

健康管理システムの活用は、従業員の健康意識の向上に貢献できます。

なぜなら、健康管理システムには、従業員が個別にスマートフォンやパソコンから自己チェックできる機能が装備されているからです。

例えば「皮下脂肪率が高い」「仕事にストレスを感じている」といった内容がデータ化され、手軽にチェックできるようになると、健康に対する意識変化が生まれ改善に努めようとするでしょう。

健康意識が向上すれば、健全に仕事ができる状態になりやすく、企業の業績アップにもつながる可能性が高まります。

また、長期的観点から休職率・離職率の低下につながり、優良健康経営企業として認知されるチャンスが見込めます。

健康管理システムを選ぶときの比較ポイント3選

健康管理システムを扱っている企業は数多く存在し、どれを導入すれば良いのか迷ってしまうかもしれません。

そこで、健康管理システムを選ぶときの比較ポイントを3つご紹介します。

健康管理システムの導入を検討している人事労務担当者の方は、自社の管理状況と照らし合わせてチェックしてみてください。

クラウド型orオンプレミス型で比較：クラウド型がおすすめ

健康管理システムには、クラウド型とオンプレミス型があります。それぞれの特徴の比較は以下の表を参照してください。

	クラウド型	オンプレミス型
初期費用	安い	高い
導入までの期間	早い	時間が必要
セキュリティ面	・システム事業者に一任・リスクは低い	・自社で管理・管理体制によって高められる
カスタマイズ性	システムの用途によって変わる	高い
メンテナンス	自動アップデートが可能	自社メンテナンス（費用発生）
モバイルアクセス	複雑な設定不要	VPN接続など複雑な設定が必要

クラウド型は、クラウド上で健康データの管理ができるシステムサービスです。提供サービス事業者に一任できるため、自社サーバーの設置やメンテナンスが不必要で、導入期間が早い傾向にあります。

クラウド型の費用は、初期費用と月額の支払い、オプションメニューを利用するならオプション費用が加算されます。

初期費用は、健康管理システムのセットアップ・過去の健診データの移行・勤務管理のシステム連携などが一般的です。

料金体系は「固定料金」と「従業員数に合わせた料金」の2通りです。

一般的な相場は、固定料金が約50万円程度で、従業員数に合わせた料金体系だと「従業員数×1,000円程度」になります。

月額払いの相場が「従業員数×50円から500円程度」で、オプション費用（基本機能以外）は提供サービスや選ぶオプションメニューによって変わってきます。

オンプレミス型は、健康管理ソフトをインストールしたうえで、自社ネットワークを運用するシステムサービスです。クラウド型に比べると導入費用が高めで、メンテナンスやセキュリティ対策は自社で運用する必要があります。

自社サーバーの機器・ソフトウェアの購入・維持費・法改正に伴ったアップデート費用などの観点から、クラウド型の健康管理システムがおすすめです。

使いやすさ・操作性を比較：業務の効率化に直結

健康管理システムが使いやすく操作性が良いと、業務の効率化に直結します。「操作性が悪くて使いづらい」となれば、利用頻度が減少して元のオペレーション（紙管理など）に戻ってしまう可能性も。

使いやすさ・操作性のポイントは「健康関連データの管理がしやすい」「担当者・産業医・保健師との情報共有がスムーズ」「システム画面が見やすい」などを比較する必要があります。

検討しているサービスの無料デモ体験でデータ入力や管理画面を操作して、実際に触ってみてからシステム導入を検討しましょう。

製品によって違いはありますが、クラウド型・オンプレミス型の操作性に大きな差はありません。

しかし、導入期間の長さや複雑な設定、費用面から考えると「クラウド型」の方が優れていると言えるでしょう。

セキュリティ対策を比較：安全性を安心材料に

健康管理システムを活用するには、従業員の個人情報をしっかり保護できるセキュリティ対策が大切です。

カスタマイズ性が高いオンプレミス型は、セキュリティを強化できる可能性がありますが、利用する側の知見不足や技術力のリソース不足から一定の基準に満たないリスクも考えられます。

クラウド型であれば、提供サービス事業者に任せられるため、一定のセキュリティ品質が保障されています。

セキュリティ品質の他に、閲覧権限やログ管理ができるように対応しているのかも重要です。

誰でも健康データを閲覧できてしまうようでは個人情報が守れません。

個人情報を保護するためには、システム内で産業医・健診担当者・ストレスチェック担当・従業員など、区分別に情報を閲覧できる設定があるのかどうかをチェックしておいてください。

また、ログ管理においても、内部からの情報漏洩や外部からの不正アクセスに対処するため必要不可欠です。安全性を安心材料にするために、セキュリティ対策はしっかり確認しておきましょう。

健康管理システムを比較する際の注意点3つ

健康管理システムの導入を考える際に、事前に決めておいた方が良い＆把握しておいた方が良いことを3つご紹介します。

1．どのような機能が欲しいか考えておく

健康管理システムには、様々な機能が備わっています。従業員の健康を推進したい、法令遵守をまずはおこないたいなど、自社の要望によって最適なサービスは変わってきます。

労基署への報告などまずは法令遵守をおこないたいのに豊富な機能がありすぎると、システムを使いこなすのに時間がかかってしまい、目的の法令遵守に着手するのが遅くなってしまうかもしれません。
導入してからのミスマッチを防ぐためにも、自社の関係者内で「なにを目的に健康管理システムを導入するのか」「したいことはなんなのか」を明確にして、共通認識として持っておくと良いでしょう。
絶対に欲しい機能、あれば嬉しい機能、不要な機能とリストアップしておくと失敗が少なくなります。

2．全社でシステムを活用できるような取り組みを

せっかく健康管理システムを導入したのに、触っているのは人事労務担当者のみで従業員がログインしていない状況だと、システムを導入した効果を最大限に発揮できません。
健康経営はトップや担当者のみが取り組むだけでなく、全ての従業員に目的や内容を伝えることが重要です。
従業員への周知によって従業員一人ひとりの意識も変わり、会社全体がより良くなるきっかけとなるのです。
周知の方法は健康管理システムを導入した際に説明会を開く、使い方やログインの仕方をメールや従業員がよく目にする場所に掲示するなどが挙げられます。